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イベントで貰ったノベルティ。実際に使用する頃には、どこの企業からもらった物か忘れている、なんてことはありませんか？
そのためノベルティを制作する際には、社名やロゴを入れる「名入れ印刷」が重要です。
本記事ではノベルティの企画作成に初めて取り組む企業担当者様に向けて、ノベルティ用アイテムの選び方や、ノベルティ用におすすめの素材、作成時の注意点などを解説していきます。
ノベルティを作る目的を確認
イベント会場や展示会に行くと、多くの企業がノベルティを配っています。
「うちの部署でノベルティを用意するように言われたけれど、なぜ必要なのだろう？」「ノベルティなどなくてもいいのではないか？」
そう考えている人もいるかもしれません。
しかし、多くの企業が予算を割いてノベルティを制作・配布するのはそれなりの理由があります。
イベントの大小に関わらず、来場者に対してノベルティを配ることによって企業側が得られるメリットがあるので、それぞれ確認してゆきましょう。
メリット１：企業の知名度アップ
ノベルティを作成する最大の目的は、イベントで来場した自社のターゲット層に対して、企業やサービスなどの知名度を上げることにあります。ノベルティは企業やサービスの宣伝効果を持つのです。
そこで、「宣伝をするだけならチラシを配ればいいのでは？」という疑問が出てくる人もいるでしょう。
しかし、前面に広告が書かれているチラシだけを配っても、受け取ってもらえる可能性はかなり低いものです。
一方、ノベルティなら受け取ってもらえる可能性が格段に上がります。
また、配布するノベルティにさりげなく社名やサービスについて書かれていれば、企業自体やそのサービスについてのイメージアップにつなげることができるのです。
このとき、日常的に使えるノベルティを配れば、社名やサービス名を目にする回数も増え、認知度や親近感を高める効果も期待できるでしょう
メリット２：商談へつなげる
チラシではなく、あえてノベルティを配布するもうひとつの目的は「自社のターゲット層に興味を持ってもらい、引き込むこと」です。
展示会場でノベルティを受け取った見込み客が自社に興味を持ち、自社のブースに来てくれれば、ノベルティは話題のきっかけにもなり、商談に入りやすくなります。
しかし、ただなんとなくノベルティを作って配布するだけではこのような効果に繋がりません。
ターゲット層の興味をそそり、購買意欲を高めるためには、魅力のあるノベルティ作りが肝となるのです。
ノベルティ制作に大切な4つのポイント
単に社名やサービス名入りのノベルティを配布するだけでは、充分な販促効果は期待できません。
販促効果を高めるためには、どのような点に気を付けてノベルティを制作すればいいのでしょうか。
実用性はマスト
実用性のないノベルティを配布した場合、使われることなく捨てられてしまい、顧客に社名やサービス名などを覚えてもらえない可能性があります。
どんなに多くのノベルティを配布したとしても、実際に顧客が使ってくれなければ販促効果は薄いのです。
よって、おすすめのノベルティとしてはタオルやメモ帳、文房具などが制作コストが抑えられるうえに、実用性を兼ね備えているので定番人気アイテムとなっています。
ただし、コストをかけないことを重視しすぎた安価なノベルティではオリジナリティを出しにくく、競合他社との差別化が難しいというデメリットもあります。
名入れノベルティのPR効果
オリジナリティを出したい時は名入れ・ロゴ入りアイテムを使うのがおすすめです。
ノベルティにロゴや会社名を印刷することで、他の会社との差別化を図れるほか、多くの顧客へのPRにつながります。
例えば、売り出したい商品の名前やサービスネームを印刷したり、独自のイラストやデザインを印刷したりする方法もあります。
実用性の高いノベルティにオリジナルイラストやデザインを印刷をして配布すれば使用してもらえる確率が高くなり、ノベルティとしてのPR効果もアップします。
見込み客に名入れノベルティを使ってもらい、普段からロゴや会社名などを目にしてもらえれば、会社の知名度や親密度が上がります。
商品の購入を検討する際に他の会社よりも身近に感じてもらえる可能性が高くなり、自社商品を選んでもらえるチャンスにつながるでしょう。
名入れグッズを作る場合は名前を小さめに
このように名入れグッズは効果的な販促アイテムです。
しかし、社名やサービス名があまりに目立つように書かれていると、実用的に使えるアイテムでも使いにくいと思われてしまうことも。
ノベルティグッズに名入れをする時は、社名を小さくするか、フォントを工夫するなどして、目立ちすぎないようにバランスを取るのがポイントです。
PRしたい気持ちが先走って目立たせることに躍起になると、好感の持てるノベルティから遠のいてしまします。
受け取った人の視点に立ち、実際にノベルティを使う時をイメージして、日常的な使いやすさに配慮したノベルティを企画しましょう。
持ち運びしやすい大きさ
ノベルティを受け取った人は、それを持って帰らなくてはいけません。ノベルティのアイテム選びでは、持ち帰りのこともイメージするといいでしょう。
カバンに入りにくいほど大きいものや、重量感のあるものは選ばない方が無難です。
一方、小さすぎるノベルティにも注意。社名やサービス名が読み取りにくく、販促効果が薄らいでしまいます。
ノベルティを選ぶ時には、持ち運びしやすい大きさ・重さかどうかも気を使いつつ検討しましょう。
配布ターゲットのニーズに合わせる
企業のターゲット層に合わせたノベルティ素材選びも重要です。
例えば、ターゲット層が主婦なら、スポンジやラップなどのキッチン用品が実用的で喜ばれるでしょう。
また、トイレットペーパーや除菌ティッシュなどの消耗品もおすすめです。
ターゲット層に響かないノベルティを配布しても喜んでもらえません。
ノベルティ素材を選ぶ時には、ターゲット層の年齢や性別を明確に設定し、そのターゲット層にとっての実用性に気を配りましょう。
小ロットでも名入れ可能なノベルティ
ノベルティグッズにオリジナルの名入れ印刷を依頼する場合、数量を多く注文しなければいけない印象が強いかもしれません。
しかし、現在ではオリジナル印刷が１個から依頼できる業者や商品もたくさんあります。
無駄な商品数を依頼する心配もなく、目的別に複数の商品を注文できるようになったので、ノベルティの選択肢は一昔前と比べるとかなり増えているのです。
それでは、オリジナル印刷が小ロットから依頼できる、人気のノベルティグッズを見ていきましょう。
種類が豊富な文房具
文房具は、種類も豊富で低コストでありながら、実用的な商品が多いため、ノベルティの定番人気商品です。
その中でも特に筆記用具、メモ用紙、付箋などの毎日使用する率が高いものがおすすめ。
メモ用紙は、すぐに書けるように机のうえに常時置いていることが多いため、ロゴを頻繁に目にすることになります。
ボールペンなど印刷面が小さいアイテムは、ロゴのデザインや大きさによっては見えづらい可能性もあることに注意が必要です。
デザインや印刷位置などは、実際に文房具を使用して目につくところ、ちょうどいい大きさを検討しましょう。
あると便利なビジネス実用品
筆記用具以外でも仕事上頻繁に使用される卓上カレンダーや電卓などの実用品もおすすめです。
電卓は一度使用してもらえればその後も長期間使用してもらえる可能性が高いアイテムです。
ロゴの印刷場所や印刷方法は、長期使用で薄くなりにくいように工夫しましょう。
卓上カレンダーは年末に喜ばれ、その後一年間使い続けてもらえることが多く、コストパフォーマンスに優れています。
ただし卓上カレンダーは配布できる時期が年末あたりに限定されるため、作成する数量に注意しましょう。
季節ごとの日用品
夏は、うちわや日除けグッズ、冷却パック、冬はネックウォーマーやカイロ、お風呂グッズ、ブランケットなど、季節ごとにノベルティに使いやすいアイテムがあります。
うちわなどは、使ってもらうえば周りの人の目にも留まりやすく、社名や商品名をアピールできます。
冷却パックやカイロなど、商品自体に印刷ができないものや印刷費が高額となる場合は、パッケージの入れ物のほうにオリジナルデザインを印刷する方法も。
気を付けてほしいのは、日常的に使用できる実用性が高いものでも、大きく社名を印字してしまうと敬遠されて使用率が落ちる可能性があることです。
印字する箇所や印字するデザインには悪目立ちしない工夫をこらし、場合によってはイラストに変更するなどの検討をしましょう。
また、季節用品はそのシーズンは喜ばれるものの、該当する季節以外は配れずに在庫品になる可能性もあります。
たくさんの在庫品を抱えることにならないよう、注文数量の調整に注意しましょう。
幅広い世代に人気のPC・スマホグッズ
現代ではパソコンやスマートフォンを使う人は多くいます。
勤務中でもプライベートでも使用し、幅広い層に需要が高いIT機器の周辺グッズはノベルティとして人気が高まっています。
ノベルティにしやすいグッズとしては、マウスやマウスパッド、USB、ケーブル、モバイルバッテリー、ストラップなどがあり、ロゴを印刷しやすい商品が多いのもメリットです。
これらのアイテムは使用してもらえる期間が長くなるため、企業のPR効果は高くなります。
ただし、電卓と同様、愛用中に社名がかすれて効果がなくならないように印字が落ちにくい印刷場所や印刷方法を検討しましょう。
また、パソコンやスマートフォンは技術進化が速く、流行りのアクセサリが変わる可能性が高いアイテムです。
これらをノベルティにする際は、なるべく在庫を多く抱えないようにするのがおすすめです。
ちょっとお腹が空いたときの食べ物
チョコレート、飴、クッキー、人気スイーツのマカロンなど、食べ物を使ったノベルティも注目を浴びています。
その場でちょっと食べることができたり、会社へおやつの時間のために持って行ったり、カバンに入れておいたりすることもできるので人気です。
オリジナルデザインをお菓子自体に印字する方法と、パッケージ（包装紙）に印字する方法があります。
食べ物系ノベルティの注意点は賞味期限があることです。これも在庫を抱えすぎることがないよう、注文数量をよく検討しましょう。
他社と差別化できるユニークなグッズ
受け取ったときのインパクトを重視する商品もおすすめです。他の会社のノベルティとの違いで顧客へのインパクトを強め、企業イメージアップを狙います。
その場のみならず、持ち帰ってからも使用してもらえるような商品がいいでしょう。
たとえばトランプやパズルなどの娯楽商品をはじめ、本社所在地のご当地商品、防災グッズなどがあります。
会社などで使えるスリッパやサンダル、携帯加湿器、水筒など、受け取った瞬間に「すごい！」という印象を与えるものがおすすめです。
ロゴや名入れのデザインデータ作成方法
オリジナルデザインを印刷するには、まずデザインを検討し、デザインデータを作成する必要があります。
ノベルティ制作会社にデザインデータを渡す形式はその制作会社により異なるため、事前に確認しましょう。
ノベルティやグッズに印刷するデータの作成する方法を紹介します。
自社でデータ作成する
ロゴやデザインの検討からデータの作成まで自社ですべて行い、ノベルティ制作会社にデータを渡す方法です。自社内でデータ作成まで対応できれば、制作費用をかなり抑えられるでしょう。
ロゴやデザインを検討する際は実際ノベルティに印刷した状態をイメージし、その上で顧客の目につきやすい位置や、読みやすいフォントの大きさを考えましょう。
データの作成はパソコン用などのデザインソフトが自社になくてもインターネット上で無料で提供されているデザインソフトを利用することもできます。
ノベルティ制作会社にデータを渡す形式を事前に確認し、その形式で保存できるデザインソフトを探しましょう。
デザイン会社に依頼する
デザインが見込み客に与える心理的な影響は高いため、デザインの検討段階からデザイン会社に依頼するのもいいでしょう。
デザインの専門家に任せることで、企業イメージや顧客に伝えたいメッセージに合った、質の高いデザイン案ができます。
デザインには正解がないため、いくつかの案を出してもらい、よりよいものを選びましょう。
請け負うデザイン会社により、デザイン修正の打ち合わせの回数や、サンプルデザインの種類の数が決まっている場合があるので事前に確認しておく必要があります。
ノベルティ制作会社にすべて依頼する
ノベルティ制作会社によってはデザイン案づくりから実際の制作までトータルで対応しているところもあります。
自社でデザインの企画や制作ができない場合は、ノベルティ制作会社に一括で依頼するとお任せで手軽に作れます。
トータルの依頼ができるかどうかホームページで確認し、わからない場合はノベルティ制作会社に直接問い合わせましょう。
ノベルティ制作会社はデザインと商品を両方扱っているため、その商品の特性にあったデザインを作る経験が豊富なのが大きなメリットです。
ただし、デザインのクオリティ自体は、デザイン会社と比較すると対応できる内容に制限があるかもしれません。
依頼したいデザインがあったり、デザインにこだわりたい場合は、どこまで対応可能か事前に確認しましょう。
ノベルティ作成時、知っておくべき法律
ノベルティを作成するならできる限り販促効果を高められるものを作りたいと思うでしょう。
とは言え、いくら販促効果が期待できそうな素晴らしいノベルティでも、法律に抵触してはいけません。
ここでは、ノベルティ作成時に必ず押さえておきたい基本ルールを解説します。
知的財産権に引っかからないように
ノベルティ商品に既存のキャラクターやイラスト、写真などを無許可で使用してしまうと、作者に対する知的財産権の侵害となります。
また、有名人や著名人などの写真の使用は著作権違法に。
なお、インターネットで見つけた写真やイラストも要注意です。
商用利用を禁止している写真やイラストも多く存在します。必ず事前に商用利用OKなのかを確認しましょう。
ロゴや商品名などの商標権を確認する
商標権とは商品名やロゴなどを特許庁に出願し、登録されることで与えられる権利のこと。特許権、意匠権、実用新案権などと同じ知的財産権の1つです。
商品名やロゴで、誰が作成した商品なのか、どのようなサービスなのかを判断するときの基準になります。
すでにそのロゴなどを自社が商標登録しているなら問題ありませんが、未登録の場合には注意が必要です。
もしも同じロゴや商品名などを登録している企業があった場合には、後で大きなトラブルになる可能性があります。
ノベルティを作成する際には、商標権についての問題はないかを事前に調査しましょう。
景品表示法に触れないようにする
ノベルティ制作時には景品表示法にも注意が必要です。
販促効果を高めようと、「当社のサービスが日本一安い」「国内唯一のサービス」など根拠のない表記をすると景品表示法に抵触します。
販促効果を高めるようなノベルティ作成は必須ですが、法律に触れてしまうノベルティは厳禁です。
ノベルティ作成時は過剰な表現を避け、法律違反がないように注意しましょう。
人気の商品券にも要注意！
ノベルティには提供可能な最高限度額が設けられています。
取引の金額が1,000円以下であれば200円、1,000円以上であれば10分の2までが上限です。
例えば、自社が提供するサービス3,000円以上の方を対象に5,000円相当のノベルティを配布すると、総付景品に関する限度額の規制に違反します。万人受けしやすい商品券も同等です。
作成する目的やターゲット層にも注意しよう
ノベルティを制作し、配布するためにはお金と手間がかかります。
法律上問題なくとも、目的とかけ離れたノベルティになってないか、目的やターゲット層を意識して常にチェックすることが重要です。
さらに、ノベルティを制作・配布した結果、どんな効果があったのかも確認しましょう。
その結果を次回のノベルティ制作に活かすことで、さらにノベルティ配布による企業のイメージアップ戦略に役立てましょう。
まとめ
おすすめのノベルティの紹介から、ロゴ入り・名入れにする注意点、デザインデータの作成方法や、ノベルティ作成にまつわる法律まで解説しました。
最近ではライバル企業との差別化を図るために、有名メーカーとタイアップしてノベルティを企画する例もあり、ノベルティ作りに力を入れる企業が増えつつあります。
ノベルティは、作成する目的によってどんなグッズが効果的なのかが違ってきます。
今まで以上の販促効果を期待したいのであれば、ノベルティが自社商品のターゲット層に合っているかを再度確認しましょう。
また、ロゴ入り・名入れの方法を工夫するなど、社名や商品、サービスに親近感を持ってもらうためのアイデアも大いに取り入れるべきです。
ノベルティ制作はイメージアップ効果をできるだけ高められるようチームでしっかりと戦略を練って準備し、成功を目指して取り組みましょう。